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設備投資資金～事業計画書の項目別解説（コツと注意点）

設備投資は、金額が多大なものになることが多く、その投資が長期にわたって、企業の行動を制約し、容易に変更することができません（固定費）。このため、投資にあたっては、資金繰り、投資の採算性などを、慎重に勘案して行う必要があります。
特に不要になった場合に回収が難しい（売却できないか、非常に安い価格でしか売却できない）場合は、設備投資には特に慎重になって下さい。 経済学的には回収が不可能な費用をサンクコストといいます。
設備投資を行うかどうかの判断は、簡単に言えば、投下する資金に対して、将来その投下資金以上のキャッシュフローが得られるかということが基準となります。技術的には、投下資本と流入するキャッシュフローにより、回収期間法、現在価値法、内部利益率法などを用いて採算性を試算します。
キャッシュフローによる分析は先行きに対する不透明性が反映されにくいことです。もし、将来のキャッシュフローに不確かなこと多い場合は、設備投資（設備の購入）ではなく、設備のレンタルをお薦めします。
レンタルは購入に比べると割高にはなりますが、将来、使用しなくなる恐れがある場合は、かえって割安になります。
なお、設備のレンタルに似た形式にリースがあります。リースの場合、途中での解約が不可能か非常に高い違約金を取られる場合があります。この場合は、設備の購入と大差がなくなります。リース代金には一種の利子が含まれているため、設備投資より割高になる場合があるのでご注意下さい。

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